相場が荒れても売却しない方がいい!?〜お客様の運用データからわかった2つの理由〜

2025
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16:00
Points of Column

この記事のポイント

・続けるべき理由1)ROBOPROを一度も売却せずに運用を続ける方が、途中で売却しながら運用するよりも高いパフォーマンスとなる傾向。

・続けるべき理由2)ROBOPROを90営業日以上続けている約9割がプラスリターンに。

・ROBOPROは、市場環境にあわせて投資対象資産の投資配分を変更することで、中長期的な世界経済の成長を効率よく享受することを目指す。

目次

ROBOPROはAIを活用しながら相場を先読みし、ダイナミックに投資対象資産の比率を変更しながら運用をおこなうサービスです。

今回は、ROBOPROを利用されているお客様からよく質問される「売却のタイミング」について解説します。具体的には、ROBOPROで運用をされているお客様の皆様の行動データなどに基づいて、「途中で売ったり買ったりして続ける運用」と「売らずにずっと保有し続ける運用」のどちらが効率的なのかについて分析しました。

売却せずに運用を続けている方が、高いパフォーマンスになる傾向

投資や資産運用における基本的なスタイルの一つが「安い値段で買って、高くなったら売る」を繰り返して資産を増やしていくことですが、このタイミングを見極めて売買しながら運用を続けていくのはなかなか難しいのが現実です。

以下のグラフは、ROBOPROを運用されている方で、一度も売却をしないで運用されているケース(緑色)と、一度以上売却をしながら運用を続けているケース(灰色)でグループに分けたものです。横軸が保有している日数で、縦軸がリターンが何%かを表しています。

※ 「リターン」はROBOPRO利用者の含み損益、実現損益、配当等収益額の合計から、運用報酬と税金徴収額を差し引いたものです。一度解約し、再度新規契約をした場合は、利用者ごとに各運用期間でのリターンと総拠出金額の加重平均値をリターンとして利用しています。
※ ROBOPROのサービス開始(2020年1月15日)から2025年7月4日までの間に1回以上新規購入を行った利用者の拠出額、保有日数、評価額、含み損益、実現損益、配当等収益額、運用報酬、税金徴収額のデータを集計。
「売却あり」:期間中に1回以上の全売却・部分売却を行った利用者。再購入を行った利用者も含まれる。
「売却なし」:全売却・部分売却を行わずに運用を継続している利用者。
※ 将来の運用成果等を示唆又は保証するものではありません。

このグラフには大きく分けて2つの特徴があります。1つ目は売却をしないでずっと保有したまま運用を続けているケース(緑色)の方が、売却をしながら運用しているケース(灰色)よりも、全体に上部に集まっているということです。つまり一度も売却をせずに運用を続けている方が多くのリターンを得ているケースが多いということです。

そしてもう一つは、グラフ内の線で示しているのですが、保有期間が長ければ長いほどリターンが多く得られている傾向(トレンド)にあるのに加えて、「売却あり」のケースに比べて、「売却なし」のケースのほうが、その傾向が高い(線が上にある)ということです。

これはあくまで傾向なので、「売却なし」で運用しているすべてのケースが、「売却あり」のケースよりもパフォーマンスがいいことを説明しているわけではありません。よく見ると灰色の点が緑色の点をリターンで上回っている場合ももちろんあります。

しかしだからと言って、タイミングを見計らって売買を繰り返しながら運用を続けるというのはあまり得策ではありません。なぜなら、売買のベストなタイミングを掴みながら運用を続けることが難しいからです。

一つ例として、資産運用における投資対象の一つである株式の値動きを例に説明します。

以下はROBOPROがサービスを開始した2020年1月から2025年9月末における米国株式(S&P500)の推移なのですが、途中「コロナ・ショック」や「トランプ・ショック」をはじめとする大きな下落があったり(赤枠)、青枠の部分のように緩やかに上昇している場面や、黄枠のように上下に変動しながら下落したり上昇したりする場面もあります。

これはあくまで過去事例なのでいつ上昇していつ下落したのかが可視化されていますが、実際にはこれから上がるのか、下がるのかが分からない状態で運用を行う必要があります。これらの各局面において、次にどのようなトレンドが来るのかを見極めて売買の判断をするには専門的な知識や分析力が必要になってきます。

またこれはあくまで結果論ですが、米国株式は途中で大きな下落があったものの、この約5年超の間で大きく右肩上がりしている、というのも長期的な視点に立った運用が大切であるという証左になるのではないでしょうか。

※折れ線グラフについて、「S&P500」は、Bloombergが提供するデータを基に、2020年1月15日を基準としてFOLIOにて計算し作成した米ドル建ての推移を表示しています。信頼できると考えられる情報を用いて算出しておりますが、情報の正確性、​完全性等について保証するものではありません。

ROBOPROを90営業日以上続けている約9割のお客様はプラスリターンに

「すぐに売却してしまうよりも、続けたほうがいい」

これは別のデータからも言うことができます。

以下の帯グラフは過去のROBOPROの実績から計算した保有日数(営業日)とリターンの関係を示したものです。横軸がROBOPROの保有期間で、5日(約1週間)〜240日(約1年間)までを表し、縦軸はプラスリターンの割合(緑色)、マイナスリターンの割合(赤色)を表しています。

たとえばROBOPROを運用してから5日の場合は、プラスリターンの割合が60%でマイナスリターンの割合が40%(赤枠部分)です。しかし運用期間が10日、20日と伸びるにつれ、プラスリターンの割合が増えマイナスリターンの割合が減ります。

そして運用を続けて90日(約4か月半)が経過した時では、マイナスリターンの割合が7%と10%を下回り(赤枠部分)、その後も運用を続けていると、マイナスリターンになる割合はどんどん減っていき、約1年後(240日後)にその割合は0%になります。

また、帯グラフ上にある折れ線グラフは保有期間別の平均リターンの推移を示したもので、この平均リターンも続けていくと右肩上がりになっています。

※上記グラフは、ROBOPROのサービスリリース日(2020年1月15日)からの2025年9月30日までの運用実績データを用いて、各営業日において買い付けを行い、各保有日数保有した場合の平均リターン(小数第3位以下を切捨て)、プラスリターンおよびマイナスリターンとなったケース数の比率(小数第1位以下を四捨五入)を表示したものです。ROBOPROの運用実績については、運用手数料を年率1.1%(税込)徴収し、リバランスは最適ポートフォリオとの乖離がないように実施したと仮定し、分配金は投資の拠出金銭に自動的に組み入れ、リバランスにより再投資したと仮定して計算しています。分配金やリバランス時の譲渡益に係る税金は考慮していません。本グラフは、将来の傾向や運用成果等を示唆又は保証するものではありません。

「中長期の視点で投資」することのメリット

今までの説明は、約1年〜5年という期間において途中で売却しないで長期的な視点で運用を続けたほうがリターンの恩恵を受けられる可能性が高くなる話でしたが、これはより中長期の視点でも言うことができます。

下のグラフは1995年から2025年の過去30年という長期における、世界の株式と債券の価格の推移を表したものです。

※グラフはBloomberg社が提供するデータを基にFOLIOにて作成したものです。小数第2位以下を切り捨てて表示しています。
※世界株式は、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み)を、世界債券はFTSE世界国債インデックス(WGBI、配当込み)の月次データを用いて、FOLIOにて円換算を行い、1995年9月末時点の数値を100として2025年9月末までの推移を比較したものです。当該実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

このグラフは、大きく2つのことを伝えています。

1つ目は「2008年〜2009年のリーマン・ショックや、2020年のコロナ・ショックのように、マーケットは時に大幅に下落する局面がある」ということです。

2つ目は、これがとても大切な視点なのですが、「短期的に大幅な下落があったとしても、中長期的視点だと上昇している」ということです。

数字で見るとたとえば、世界の株価は16.5倍、一般的に安全資産とされる債券でも価格は約3.7倍に上昇しています。

例えば、1995年9月末に100万円を世界の株式に投資していたら、2025年9月末には約1,650万円になっていた、ということです(※税金や手数料などは考慮しておらず、実際の投資実績ではありません)。

これらのことから

・世界の経済は長期的に右肩上がりで成長している傾向が見られるので、短期的に繰り返されるプラスマイナスの動きを静観しながら、中長期の視点で資産運用を続ける。

このことを忘れずに、ROBOPROを活用して将来に向けた資産形成を続けてください。

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本資料について

  • 投資環境に関する過去の事実等の情報提供並びに、発行時点での投資環境およびその見通しに関する当社の見解のご紹介のために株式会社FOLIOが作成した資料です。
  • AIによる将来予測や過去の運用実績は、将来の市場環境の変動や運用成果等を示唆又は保証するものではありません。
  • 信頼できると考えられる情報を用いて作成しておりますが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。

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