AI投資 ROBOPRO 2022年のパフォーマンスを振り返る

2023
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12:14
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この記事のポイント

2022年の金融市場は、高インフレへの対応に迫られた各国中央銀行の相次ぐ金融引き締めに株式が大幅下落、さらには記録的な円安に見舞われるなど歴史に残る激動の1年となりました。

このような環境下においても、AI投資で好パフォーマンスを目指すROBOPROは、2021年12月30日~2022年12月30日の1年間で+1.60%※1とプラスリターンで着地しました。同期間では厳しい相場環境を受け、一般的なロボアドバイザー-5.16%※2、日本株式(TOPIX)-5.05%、米国株式(S&P500、円建て)-8.45%と、いずれもマイナスリターンとなりました。

※当該実績は過去のものであり、将来の運用成果等を示唆又は保証するものではありません。本文およびグラフ上で表示している割合は年率ではありません。計算は円建てで、資産評価額/当初投資額-1で行なっています。
※1 ROBOPRO運用実績について
2021年12月30日から2022年12月30日までFOLIO ROBOPROサービスに投資していた場合のパフォーマンスです。小数第3位以下を切り捨てています。運用手数料を年率1%(税込1.1%)徴収し、リバランスは最適ポートフォリオとの乖離がないように実施したと仮定して計算しています。分配金は投資の拠出金銭に自動的に組み入れ、リバランスにより再投資したと仮定して計算しています。
※2 一般的なロボアドバイザーについて
比較対象としている「一般的なロボアドバイザー」の数値は、一般的な運用アルゴリズムでROBOPROと同じETFを運用したと仮定したシミュレーション結果です。一般的な運用アルゴリズムとして、ノーベル賞を受賞した理論に基づいており、金融機関においても広く使われている平均分散法を採用しています。平均分散法における期待リターンはCAPMを用いて算出しており、リスク許容度はやや高めとし、5%〜40%の保有比率制限を設けて最適ポートフォリオを算出しています。本シミュレーションにおいては、運用手数料を年率1%(税込1.1%)徴収し、リバランスは最適ポートフォリオとの乖離がないように実施したと仮定して計算しています。分配金は投資の拠出金銭に自動的に組み入れ、リバランスにより再投資すると仮定して計算しています。小数第3位以下を切り捨てています。

2022年のマーケットを振り返る

アメリカの代表的な株式指標の一つであるS&P500は1年で約19.4%の下落(米ドル建て)、ハイテク株中心に構成されている指数であるNASDAQ総合指数は1年で約33.1%の下落(米ドル建て)と2008年の金融危機以来最大の下落幅を記録、日経平均株価も約9%安と4年ぶりの下落となりました。

このように大幅な下落相場となった2022年の株式市場を振り返ると、1月に米国のFRB(米連邦準備制度理事会)による金融引き締めの前倒しが観測されたことで、米長期金利が上昇して株価が下落しました。

翌2月にはロシアがウクライナに軍事侵攻したことが契機となり、原油をはじめとする資源価格が高騰、世界的な物価上昇に拍車がかかりました。このインフレ加速を受けてFRBは3月のFOMC(米連邦公開市場委員会)でゼロ金利を解除し、その後も大幅な利上げを実施、世界の中央銀行もあわせて利上げを行った結果、先々の景気後退が懸念されて世界の株式市場は大きく調整する形となりました。

7月にはFRBによる利上げペースが鈍化するとの期待から米国株式を中心に上昇したものの、8月にはパウエルFRB議長がジャクソンホール会議で経済成長の鈍化を伴ってもインフレ抑制を優先すると捉えられる発言をしたことで、株式市場は再び調整しました。

その後も利上げペースの見通しが更新されるたびに株式市場は上下を繰り返し、年末には再びFRBによる金融引き締めの長期化および利上げに対する警戒感などから、欧米を中心に軟調な推移となり2022年を終えました。

2022年は、各国中央銀行がインフレ対応に追われ、相次いで緩和から引締めへと転換する金融環境の変化に株式市場が右往左往しながらも大幅に下落した1年でした。

ROBOPROのAI予測が好実績に結びついた3つの局面を振り返る

2022年において、ROBOPROが一般的なロボアドバイザーと比較して好パフォーマンスで着地することができたのは、上述の金融環境の変化に比較的上手く対応したからだと考えられます。ここではその中でも、特にパフォーマンスに寄与した3つの局面について説明します。

1)2022年1月の局面

2021年は、米国株式が堅調な推移であった一方、中国株式を中心に新興国株式は低調といった相場展開が続いていました。ところが年明け1月にFRBの金融引き締め前倒しが観測されたことで、それまで比較的安定的な動きをしていた米国の長期金利が急騰し、米国株式・不動産が大きく下落する展開となりました。

ROBOPROは、金利動向も分析していることから相場の変調を察知していた模様で、2021年末時点で米国株式・不動産への投資配分が0%であった一方、新興国株式は49%、金は30%であったため、相場変調のマイナス影響を軽減することができました。

※2022年のAI予測の好事例のみを示しており、市場動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。AI予測および過去の運用実績は将来の運用成果等を示唆又は保証するものではありません。毎月の運用実績は、HPに掲載しているマンスリーレポートをご確認ください。
※資産比率を示す円グラフ内の数値は、合計が100%となるように少数点以下の端数処理を行った、概算比率を示しています。
※騰落率は、ROBOPROが投資対象とするETFの円建ての価格を用いて、各計算期間において「計算期間終了日の価格/計算期間開始日の価格-1」で計算しています。

2)2022年7月の局面

6月、金融引き締めによる景気後退に対して懸念が高まる中、実際に経済指標の悪化が確認されたことなども重石となり株式を中心に大きな下落相場となりました。しかしその後7月下旬になるとインフレ懸念が後退したこと、また景気悪化でFRBが利上げペースを緩めるとの期待が高まったことで株式市場は堅調に推移し、米国株式や不動産などのリスク資産が大幅に上昇しました。

ROBOPROは経済動向だけではなく金融環境の予測もしているため、金融環境の改善(金利下落)によるリスク資産の上昇を予測し、7月に入る直前の6月29日時点では、米国株式、不動産およびハイイールド債券を合計約80%とする強気の投資配分にしており、その結果として7月は好パフォーマンスとなりました。

※2022年のAI予測の好事例のみを示しており、市場動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。AI予測および過去の運用実績は将来の運用成果等を示唆又は保証するものではありません。毎月の運用実績は、HPに掲載しているマンスリーレポートをご確認ください。
※資産比率を示す円グラフ内の数値は、合計が100%となるように少数点以下の端数処理を行った、概算比率を示しています。
※騰落率は、ROBOPROが投資対象とするETFの円建ての価格を用いて、各計算期間において「計算期間終了日の価格/計算期間開始日の価格-1」で計算しています。

3)2022年10月の局面

9月に報道された大手金融機関の経営の健全性への懸念をきっかけに、金融市場全体に過度な動揺が広がり、ハイイールド債券の価格が大きく下落しました。しかしその後マーケットでは金融市場の安定性に問題がないことが再認識され、ハイイールド債券の価格は反発しました。

ROBOPROでは金融環境の変化に対応する形で、9月30日に米国債券を減らし、代わりにハイイールド債券の比率を前月よりも増やしました。結果として米国株式、先進国株式、不動産、ハイイールド債券で合計約84%の資産比率と強気の投資配分としていたため、10月の金融不安の落ち着きによる反発局面で好パフォーマンスとなりました。

※2022年のAI予測の好事例のみを示しており、市場動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。AI予測および過去の運用実績は将来の運用成果等を示唆又は保証するものではありません。毎月の運用実績は、HPに掲載しているマンスリーレポートをご確認ください。
※資産比率を示す円グラフ内の数値は、合計が100%となるように少数点以下の端数処理を行った、概算比率を示しています。
※騰落率は、ROBOPROが投資対象とするETFの円建ての価格を用いて、各計算期間において「計算期間終了日の価格/計算期間開始日の価格-1」で計算しています。

AIの予測によって好パフォーマンスとなった1年

このように2022年は株式等が大きく下落する厳しいマーケット環境ではありましたが、AI投資 ROBOPROにおいては、金融環境の予測によるダイナミックな投資配分が功を奏したと言える一年でした。

もちろん本記事の事例はAI予測の好事例のみを示しており、市場動向等によってはこのような運用ができない局面もありました。しかし1年という期間で見ると株価指数や一般的なロボアドバイザーと比較して好パフォーマンスとなっており、長期的な視点に立った資産運用に向けて、AI投資 ROBOPROを引き続きご愛顧の程お願い申し上げます。

なお、ROBOPROのサービス開始(2020年1月15日)から3年間のパフォーマンスはこちらで報告しております。

毎月の運用実績はHPに掲載しているパフォーマンスレポートをご確認ください。

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  • AIによる将来予測や過去の運用実績は、将来の市場環境の変動や運用成果等を示唆又は保証するものではありません。
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