ROBOPRO 2024年4月のパフォーマンスは+2.40%

ROBOPRO（ロボプロ）は、AIによる予測技術を利用して期待リターンを算出し、積極的な利益の追求や損失の軽減を目指す資産運用サービスで、2024年4月30日でリリースから約4年3か月が経過しました。

以下は直近1か月である3月28日から4月30日のROBOPROと各資産の騰落率（円建て）です。（※2）

※1　ROBOPROの1か月のパフォーマンスは、直近1か月前の資産の評価額と2024年4月30日における評価額をもとに計算しています。表示している割合は年率ではありません。将来の運用成果等を示唆又は保証するものではありません。算出方法の詳細は※3をご確認ください。

※2　騰落率グラフは表示期間における各資産の価格を円建てで比較したものおよびROBOPROのリターンを示したものです。各資産の計算は、「（計算期間終了日時点の円建て資産額／計算期間開始日時点の円建て資産額）－１」で行っています。将来の傾向や運用成果等を示唆又は保証するものではありません。

不動産と米国株式以外のすべての投資対象資産が円建てで上昇

2024年4月は、中東情勢への懸念の高まりや米国の利下げ観測の後退等で欧米を中心に不動産や株式が軟調に推移しましたが、新興国株式においては上昇もみられました。また、市場でリスク回避姿勢が強まったことで、一般に安全資産とされる金の投資妙味が高まり大幅に上昇しました。日米金利差の拡大等で円安・ドル高が4.26%進行した影響もあり、結果として円建てでは不動産と米国株式以外のすべての資産が上昇しました。

このような投資環境であった2024年4月における、ROBOPROの投資配分は以下でした。

米国債券、金、不動産、新興国株式、ハイイールド債券の比率順に5資産を保有

円グラフは4月1日時点での投資配分です（※4月1日の注文締切時刻までに注文したお客様に適用されます）。

今回の投資配分では、約25％保有していた金の比率をさらに高めて約28％とし、前月に引き続き米国債券、金、新興国株式、ハイイールド債券を保有しましたが、これら4資産のうち金以外の比率を下げて、代わりに不動産を新たに組み入れました。ただし、一般に安全資産とされることが多い米国債券と金を合わせて全体の7割弱保有することで、マーケットへの警戒感は維持した投資配分としていました。

※円グラフの各数値は小数第2位以下を切り捨てて表示しているため、表示上の数値を合算しても100%にならず誤差が生じる場合があります。表示の投資配分はリバランス実施時に目標とする比率であり、実際の運用では市場変動等の影響により表示の比率と乖離が発生することがあります。

このような投資配分とした背景に関する当社の考察は2024年4月のリバランスレポート＜ROBOPRO 2024年4月の投資配分（4月1日変更実施）＞を、現在の投資配分は＜ROBOPRO 2024年5月の投資配分（5月1日変更実施）＞をご参照ください。

守りの投資配分が奏功、特に金がパフォーマンスを牽引

4月は市場でリスク回避姿勢が高まったことで欧米の株式市場等が下落基調となった一方で、一般に安全資産とされる金は上昇しました。

そのような市況の中で、ROBOPROはマーケットへの警戒感から債券や金を中心とした守りの投資配分としており、特に最も一番上昇した金を約28％保有していたことがプラスに寄与して、4月の月間パフォーマンスは+2.40％となりました。

以下のグラフは、2024年4月の1か月間におけるROBOPROと一般的なロボアドバイザー、米国株式、先進国株式および金のパフォーマンス推移で、右に記載した数値が騰落率を表しています。

※　過去の実績は将来の運用成果等を示唆又は保証するものではありません。AI予測の好事例のみを示しており、市場動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

※　グラフは「米国株式」「先進国株式」について、「（2024年4月30日時点の価格／同年3月28日時点の価格）－１」で計算したものを%表示しています。グラフ上で表示している割合は年率ではありません。ROBOPROの全ての投資対象資産の騰落率は、「2024年3月28日～2024年4月30日のROBOPROと各資産の騰落率（円建て）」グラフをご確認ください。

※　2024年3月28日から同年4月30日までROBOPROに投資していた場合の運用実績（※3）です。計算後の数値の小数第3位以下を切り捨てて表示しています。

※　2024年3月28日から同年4月30日までの一般的なロボアドバイザーの運用シミュレーション（※4）です。計算後の数値の小数第3位以下を切り捨てて表示しています。

リリース来のパフォーマンス

以下の折れ線グラフは「ROBOPRO（※3）（深緑線）」、「TOPIX（灰色線）」、そして「一般的なロボアドバイザー（※4）（緑線）」の比較グラフで、開始点はROBOPROがサービスをリリースした2020年1月15日です。

ROBOPROの運用実績は下のグラフのように推移しており、リリースされた2020年1月15日から2024年4月30日までの期間で見ると、4月30日時点で＋80.06%（※3）となりました。

また以下は、直近1か月、3か月、6か月、1年、3年およびROBOPROのリリース来のパフォーマンス比較です（※5）。

※3　ROBOPRO運用実績について
サービス開始当初（2020年1月15日）から表示日まで、または表示している期間において、ROBOPROサービスに投資していた場合のパフォーマンスです。運用手数料を年率1.1%（税込）徴収し、リバランスは最適ポートフォリオとの乖離がないように実施したと仮定して計算しています。分配金は投資の拠出金銭に自動的に組み入れ、リバランスにより再投資したと仮定して計算しています。分配金やリバランス時の譲渡益に係る税金は考慮していません。小数第3位以下を切り捨てて表示しています。将来の運用成果等を示唆又は保証するものではありません。

※4 「一般的なロボアドバイザー」の運用シミュレーションについて
「一般的なロボアドバイザー」とは、利用者がリスク許容度に応じて設けられている複数の運用コースの中から一つのコースを選択し、一般的な運用アルゴリズム（ノーベル賞を受賞した理論に基づき、金融機関において広く使われている平均分散法を採用。平均分散法における期待リターンはCAPMを用いて算出。）を用いて自動で運用を行う投資一任サービスのことを指します。本運用シミュレーションは、一般的な運用アルゴリズムでROBOPROと同じETFを運用したと仮定したシミュレーション結果です。リスク許容度はやや高めとし、5%~40%の保有比率制限を設けて最適ポートフォリオを算出しています。運用手数料を年率1.1%（税込）徴収し、リバランスは最適ポートフォリオとの乖離がないように実施したと仮定し、分配金は投資の拠出金銭に自動的に組み入れリバランスにより再投資したと仮定して計算しています。分配金やリバランス時の譲渡益に係る税金は考慮していません。小数第3位以下を切り捨てて表示しています。将来の運用成果等を示唆又は保証するものではありません。

※5　1か月、3か月、6か月、1年、3年のパフォーマンスは、それぞれ直近Nか月前およびN年前の資産の評価額と2024年4月30日における評価額を元に計算しています。ROBOPROリリース来のパフォーマンスは、2020年1月15日の資産の評価額と2024年4月30日における評価額をもとに計算しています。表示している割合は年率ではありません。将来の運用成果等を示唆又は保証するものではありません。

（参考）2024年4月のマーケットを振り返る

2024年4月の世界の株式市場を振り返ると、下旬には米国のハイテク企業の好業績が好感されたことや長期金利の上昇が一服したこと等から反発する場面もありましたが、インフレ持続懸念等による米国の利下げ観測の後退に加えて、中東情勢の悪化懸念等が重なり軟調に推移しました。

為替は、米国長期金利が上昇したことで日米金利差拡大を意識した円売り・ドル買いが続きました。また下旬には日銀が緩和政策維持を決定し、当面追加の利上げがないとの観測が広がり円が売られ、一時1ドル＝160円と約34年ぶりの水準となる場面もありました。

米国株式市場の指標であるS&P500は上旬、インフレが持続するとの懸念等から、FRB（米連邦準備制度理事会）による利下げ観測が後退して、長期金利が上昇したことが嫌気されて下落しました。

中旬は引き続き長期金利の上昇が重石になったほか、中東を巡る地政学リスクへの懸念やハイテク株の下落等が重荷となり大きく下落しました。

下旬に入り、中東情勢に対する懸念の後退や、米ハイテク企業の好決算、長期金利上昇が一服したことなどが好感されて反発する場面もありましたが、最終的に前月比−4.16％となりました。

日本株式市場の指標であるTOPIXは上旬、米国株式や為替の影響を受けて一進一退の動きでしたが、中旬に入ると中東情勢の緊迫化や日米の長期金利上昇が嫌気され大きく下落しました。下旬には中東情勢への懸念後退や米金利上昇の一服、日銀会合の結果等が好感され反発する場面もありましたが、最終的に前月比-0.91%となりました。

欧州株式市場の指標であるストックス欧州600指数は上旬、ECB（欧州中央銀行）による利下げ期待等が下支えする一方で、米国の利下げ期待が後退したことなどが重石となり、一進一退の動きとなりました。中旬に入ると、中東情勢への警戒感や米金利上昇等から大幅に下落し、下旬には企業決算が好感され反発する場面もありましたが、最終的に前月比-1.51%となりました。

中国株式市場の指標である上海総合指数は上旬、景気不安が一服して上昇した後、米中対立懸念が強まり下落しました。中旬は当局の政策期待が下支えとなった一方で、中東情勢の緊迫化が重石となり一進一退の推移となりました。下旬に入り米中対立への懸念からやや下落する場面もありましたが、月末にかけて再び当局の政策期待が高まり大きく上昇して、最終的に前月比+2.09％となりました。

インド株式市場の指標であるインドSENSEXは上旬、経済指標やインド経済見通しの改善などが好感され堅調に推移しましたが、中旬に入ると米国の利下げ期待の後退や中東情勢の緊迫化等で下落しました。下旬には中東情勢への懸念が和らいだことに加え、インド経済や企業決算への期待が高まり上昇して、最終的に前月比+1.12%となりました。

ドル・円為替相場は上旬、151円台付近で推移していましたが、中旬に入ると米CPI（消費者物価指数）が市場予想を上回ったことなどでインフレ持続懸念が強まり、米利下げ観測が後退して日米金利差拡大が意識され円安・ドル高が加速しました。さらに下旬に日銀が緩和政策の維持を決定すると、当面追加利上げがないとの観測が広がったことでさらに円が売られ、最終的に前月比で4.26％円安・ドル高が進みました。

米国10年債利回りは上旬、FRBの利下げ観測が後退して上昇しました。中旬以降も市場予想を上回るCPI等を受けて上昇した後は高止まりを続け、最終的に前月比で大きく上昇しました。

また中東を巡る地政学リスクが高まったことで、市場でリスク回避姿勢が強まり、一般的に安全資産とされる金の価格が上昇しました。

各指数等のデータはBloombergが提供する値を用いています。表示されている値（米国10年債利回りを除く）は、小数第3位以下を切り捨てています。

ROBOPROのセミナーも開催しています。

ROBOPROではAIによる予測技術を利用して最新のポートフォリオを提供しています。また、マーケット状況を踏まえたROBOPROの運用状や投資配分の解説などについて詳しく知りたい方は是非セミナーにもご参加ください。