ROBOPRO 2025年3月のパフォーマンスは+1.64%

ROBOPRO（ロボプロ）は、AIによる予測技術を利用して期待リターンを算出し、積極的な利益の追求や損失の軽減を目指す資産運用サービスで、2025年3月31日でリリースから約5年2か月が経過しました。

以下は直近1か月である2月28日から3月31日のROBOPROと各資産の騰落率（円建て／ドル建て）です。（※2）

※1　ROBOPROの1か月のパフォーマンスは、円建ておよびドル建ての直近1か月前の資産の評価額と2025年3月31日における評価額をもとに計算しています。表示している割合は年率ではありません。将来の運用成果等を示唆又は保証するものではありません。算出方法の詳細は※3をご確認ください。

※2　騰落率グラフは表示期間における各資産の価格を円建ておよびドル建てで比較したものおよびROBOPROのリターン（円建て／ドル建て）を示したものです。各資産の計算は、「（計算期間終了日時点の資産額／計算期間開始日時点の資産額）－１」で行っています。将来の傾向や運用成果等を示唆又は保証するものではありません。

※3　金の騰落率については投資対象としている2つの米国ETFの騰落率を投資配分変更時の最適比率に応じて加重平均して算出しています。

米国株式をはじめ多くの投資対象資産が下落する中、金は大幅高、新興国株式もプラスリターンを確保

2025年3月の世界の株式市場を振り返ると、前月から広まっていた米景気減速懸念や日々方針が変更される米関税政策の不透明感等を受けて、米国では特に月の前半に大きく下落しました。一方で、年初来で下落基調が続いていたインドでは上昇しました。

為替は、米国の景気不安や関税政策の不透明感等に日本の金利上昇が相まって、月の前半に円高・ドル安が進みましたが、米金利の上昇とともに月の後半にかけて概ね前月末に近い水準まで円安・ドル高方向に戻しました。

結果として、米国株式が6%超と比較的大きく下落したほか多くの投資対象資産が円建てで下落した一方で、新興国株式は僅かにプラスリターンを確保して、一般的に安全資産とされる金は+約9%と大幅高となりました。

このような投資環境であった2025年3月における、ROBOPROの投資配分は以下でした。

金を3割保有しつつ、新興国株式と米国株式を全体の約三分の二とする投資配分に

円グラフは2025年3月3日時点での投資配分です（※3月3日の注文締切時刻までに注文したお客様に適用されます）。

3月3日時点の投資配分では、前月との比較において、米国債券の比率が大きく減ったほか、わずかに保有していた先進国株式と不動産が除外されました。その一方で米国株式が大幅に増加し、新興国株式と金の比率もわずかに上昇しました。

結果として、金の保有は継続しつつ、新興国株式と米国株式の保有を全体の約三分の二とする投資配分としていました。

※円グラフの各数値は小数第2位以下を切り捨てて表示しているため、表示上の数値を合算しても100%にならず誤差が生じる場合があり、また、文中で比率の合算を表記している場合の合算値と一致しないことがあります。表示の投資配分はリバランス実施時に目標とする比率であり、実際の運用では市場変動等の影響により表示の比率と乖離が発生することがあります。

このような投資配分とした背景に関する当社の考察は＜ROBOPRO 2025年3月の投資配分（3月3日変更実施）＞ を、現在の投資配分は＜ROBOPRO 2025年4月の投資配分（3月28日変更実施）＞   をご参照ください。

金と新興国株式の保有が奏功して、厳しい市況の中でも月間でプラスリターンを確保

2025年3月において、ROBOPROが最も多く保有していた新興国株式と2番目に多く保有していた金だけが投資対象資産でプラスリターンとなりました。両資産で全体の7割以上を占めており、特に+約9%となった金はROBOPROのパフォーマンスに大きくプラスに寄与しました。

結果として、米国株式を中心に多くの資産が下落する厳しい市況の中で一般的なロボアドバイザーが月間で-2.26%となったのに対して、ROBOPROは+1.64％とプラスリターンを確保しました。

なお、4月に入りトランプ米政権が発表した相互関税が市場の想定よりも厳しい内容だったことから、世界的に株安となり、円高・ドル安も進展するなど、金融市場は不安定な動きとなっています。

これらのマーケット状況をふまえて2025年4月4日に開催した「【緊急セミナー】世界同時株安におけるROBOPRO運用について」のアーカイブを公開しておりますので、ご覧いただけますと幸いです。

リリース来のパフォーマンス

以下の折れ線グラフは「ROBOPRO（※3）（深緑線）」と「一般的なロボアドバイザー（※4）（緑線）」の比較グラフで、開始点はROBOPROがサービスをリリースした2020年1月15日です。
ROBOPROの運用実績は下のグラフのように推移しており、リリースされた2020年1月15日から2025年3月31日までの期間で見ると、3月31日時点で+108.96%（※3）となりました。

また以下は、ROBOPROのリリース来および直近1か月、3か月、6か月、1年、3年、5年のパフォーマンス比較です（※5）。

※3　ROBOPRO運用実績について
サービス開始当初（2020年1月15日）から表示日まで、または表示している期間において、ROBOPROサービスに投資していた場合のパフォーマンスです。運用手数料を年率1.1%（税込）徴収し、リバランスは最適ポートフォリオとの乖離がないように実施したと仮定して計算しています。分配金は投資の拠出金銭に自動的に組み入れ、リバランスにより再投資したと仮定して計算しています。分配金やリバランス時の譲渡益に係る税金は考慮していません。小数第3位以下を切り捨てて表示しています。将来の運用成果等を示唆又は保証するものではありません。

※4 「一般的なロボアドバイザー」の運用シミュレーションについて
「一般的なロボアドバイザー」とは、利用者がリスク許容度に応じて設けられている複数の運用コースの中から一つのコースを選択し、一般的な運用アルゴリズム（ノーベル賞を受賞した理論に基づき、金融機関において広く使われている平均分散法を採用。平均分散法における期待リターンはCAPMを用いて算出。）を用いて自動で運用を行う投資一任サービスのことを指します。本運用シミュレーションは、一般的な運用アルゴリズムでROBOPROと同じETFを運用したと仮定したシミュレーション結果です。リスク許容度はやや高めとし、5%~40%の保有比率制限を設けて最適ポートフォリオを算出しています。運用手数料を年率1.1%（税込）徴収し、リバランスは最適ポートフォリオとの乖離がないように実施したと仮定し、分配金は投資の拠出金銭に自動的に組み入れリバランスにより再投資したと仮定して計算しています。分配金やリバランス時の譲渡益に係る税金は考慮していません。小数第3位以下を切り捨てて表示しています。将来の運用成果等を示唆又は保証するものではありません。

※5　1か月、3か月、6か月、1年、3年のパフォーマンスは、それぞれ直近Nか月前およびN年前の資産の評価額と2025年3月31日における評価額を元に計算しています。ROBOPROリリース来のパフォーマンスは、2020年1月15日の資産の評価額と2025年3月31日における評価額をもとに計算しています。表示している割合は年率ではありません。将来の運用成果等を示唆又は保証するものではありません。

ROBOPROのセミナーも開催しています。

ROBOPROではAIによる予測技術を利用して最新のポートフォリオを提供しています。また、マーケット状況を踏まえたROBOPROの運用状況や投資配分の解説などについて詳しく知りたい方は是非セミナーにもご参加ください。

（参考）2025年3月のマーケットを振り返る

米国株式市場の指標であるS&P500は、製造業に関する経済指標の低迷やカナダ、メキシコ、中国への関税発動等を受けて月初から下落しました。カナダとメキシコを対象とした自動車向け製品への関税はすぐに延期されましたが、先行きの不透明感から下落は続き、トランプ米大統領らの景気後退を容認するかのような発言等で更に下げを強めました。

中旬から下旬には、FOMC（連邦公開市場委員会）で政策金利を据え置いたもののパウエル議長の会見で今後の利下げ期待が高まったことや、4月初に発表される相互関税の対象国・品目が限定的になるとの観測が出たこと等で安心感が広がり小幅に上昇する場面がありました。

しかし月末に、根強いインフレの中で個人消費が軟調な気配を見せると再び下落し、最終的に前月比-5.75%となりました。

日本株式市場の指標であるTOPIXは上旬、短期間で方針が変わる米国の関税政策に揺さぶられて一進一退の推移となりました。中旬には、欧米株式に対する日本株式の割安感や底堅さなどが意識されて上昇しましたが、月末に米国が自動車関税を発動したことや米国の株安等で上げ幅を全て失い、最終的には前月比-0.87%となりました。

欧州株式市場の指標であるストックス欧州600指数は上旬、米国のウクライナ支援の一時停止で地政学リスクが高まったことや不透明な米関税政策等の影響で軟調に推移しました。中旬には、長年財政規律を重視してきたドイツの財政拡大方針の転換を好感し上昇する場面もありましたが、下旬には米国の自動車関税や株安等の影響で下落し、最終的には前月比-4.17%となりました。

中国株式市場の指標である上海総合指数は上旬から中旬にかけて、米国と中国の関税を巡る対立が重石となりましたが、利下げ等の金融緩和期待や国会に相当する全国人民代表大会で当局がAIの発展を後押しする姿勢が鮮明になり、ハイテク株主導で上昇しました。下旬は、米中貿易摩擦への警戒と当局の経済支援期待が交錯する構図が続く中、ハイテク株の利益確定売り等で下落し、最終的には前月比+0.44％となりました。

インド株式市場の指標であるインドSENSEXは上旬、外国人投資家の売り越しが続いたこと等から上値を追いにくい展開が続きましたが、中旬にはインフレ減速による利下げ期待の高まり等で上昇しました。下旬も、経済成長率の回復見通し等から上昇は続き、最終的に前月比+5.76%となりました。

ドル／円為替相場は上旬、米国の低調な雇用指標の発表やトランプ氏の景気減速を容認しているともとれる発言等からリスク回避の機運が高まる中、約16年半ぶりの水準まで金利が上昇した円に買いが集まりました。下旬は、日米の中銀イベントを波乱なく通過したほか、米景気への過度な不安の後退で円安・ドル高方向に戻し、最終的に前月比で0.44%の円高・ドル安となりました。

米国10年債利回りは月中を通して米関税政策によるインフレ懸念等と米景気減速を受けた利下げ期待等が交錯して上下に振れ、最終的に前月とほぼ同水準の4.20%台で3月を終えました。

金は、米関税政策の不透明感や地政学リスクの高まり等で資金が集まり、上昇しました。

各指数等のデータはBloombergが提供する値を用いています。表示されている値（米国10年債利回りを除く）は、小数第3位以下を切り捨てています。