ROBOPRO（ロボプロ）は、AIによる予測技術を利用して期待リターンを算出し、積極的な利益の追求や損失の軽減を目指す資産運用サービスで、2026年3月31日でリリースから約6年2か月が経過しました。

2026年3月における1か月間の実績は-3.71%となりました。以下で、同期間におけるROBOPROの運用状況をご説明します。

2026年3月のマーケット環境

原油高騰を伴う中東地域での紛争等により、株式市場は大幅に調整

2026年3月の世界の株式市場を振り返ると、2月末に米国・イスラエルがイランへの軍事侵攻を開始し、原油価格が高騰したこと等で景気の先行き不透明感が高まったことに加えて、戦争が長期化する場合の影響等も懸念されて軟調な展開となりました。国・地域別に確認すると、エネルギー輸入依存度の高い主要な先進国・新興国の株式市場は大きく下落した一方で、エネルギー純輸出国である米国の下落は相対的に小幅となりました。

為替市場では、地政学リスクや将来的な景気不安等に対して、基軸通貨のドルに資金が集まり、円安・ドル高が進行しました。

金市場は、歴史的な高値水準となっていた中で、地政学リスクの高まりや原油価格高騰等に伴うリスクオフ局面に入り、一部の中央銀行が売却を行うなど資金流出が広がり、大きく下落しました。

このようなマーケット環境における、直近1か月のROBOPROと各資産の騰落率（円建て／ドル建て）は以下の通りです。（※1、2、3）

※1　ROBOPROの1か月のパフォーマンスは、円建ておよびドル建ての直近1か月前の資産の評価額と2026年3月31日における評価額をもとに計算しています。表示している割合は年率ではありません。将来の運用成果等を示唆又は保証するものではありません。算出方法の詳細は※4をご確認ください。

※2　騰落率グラフは表示期間における各資産の価格を円建ておよびドル建てで比較したものおよびROBOPROのリターン（円建て／ドル建て）を示したものです。各資産の計算は、「（計算期間終了日時点の資産額／計算期間開始日時点の資産額）－１」で行っています。将来の傾向や運用成果等を示唆又は保証するものではありません。

※3　金の騰落率は、投資対象の2つの米国ETFの騰落率を投資配分変更時の最適比率で加重平均して算出しています。金の最適比率が0%の場合は、当該2つの米国ETFの騰落率の単純平均を用いています。

結果として、ドル建てではすべての投資対象資産が下落し、円安・ドル高の後押しを受けてもハイイールド債券のみがわずかなプラスとなりました。

2026年3月のROBOPROの投資配分

株式資産では米国株式を中心に据えつつ、それ以外は地域・資産クラスを幅広く分散

次に、同期間のROBOPROの投資配分を確認します。

円グラフは2026年3月2日時点での投資配分です（※3月2日の注文締切時刻までに注文したお客様に適用されます）。

3月2日時点の投資配分では、米国株式を4割超保有しつつ、他の株式資産や債券資産では、分散を意識して幅広い資産を比較的バランスよく保有していました。

※円グラフの各数値は小数第2位以下を切り捨てて表示しているため、表示上の数値を合算しても100%にならず誤差が生じる場合があり、また、文中で比率の合算を表記している場合の合算値と一致しないことがあります。表示の投資配分はリバランス実施時に目標とする比率であり、実際の運用では市場変動等の影響により表示の比率と乖離が発生することがあります。

このような投資配分とした背景に関する当社の考察は＜ROBOPRO 2026年3月の投資配分（2026年3月2日変更実施）＞を、現在の投資配分は＜ROBOPRO 2026年4月の投資配分（2026年3月27日変更実施）＞をご参照ください。

2026年3月のパフォーマンス実績

下落局面でもAI予測を活用した分散投資が奏功し、下落を抑制

2026年3月のROBOPROの実績は-3.71%となりました。

2026年3月は、2月末に始まった米国・イスラエルによるイランへの軍事侵攻を発端に、株式をはじめとする多くの資産が下落する、荒れ模様の相場となりました。

ROBOPROが保有していた資産毎の動向を確認します。
株式資産では、エネルギー輸入依存度が高い日本などを含む先進国株式は円建てで-7.23%と大きく下落しましたが、エネルギーの純輸出国である米国株式は-3.70%と相対的に穏やかな下落にとどまりました。債券資産は、相対的に下落幅が小さく、最も下落した新興国債券でも円建てで-2.26%に留まりました。そして、依然として歴史的な高値水準にあった金は、リスクオフ局面で資金が流出し、円建てで-9.54%の急落となりました。

ここで、3月のROBOPROの投資配分を3月までの推移とともに確認してみます。

3月のROBOPROは、2月に大幅に増やした先進国株式を約8%まで減らし、2月2日の臨時リバランスで2割弱まで高めていた金の比率を約11%まで低下させていました。その結果、2月2日の臨時リバランス時点では米国株式、先進国株式、ハイイールド債券、金の4資産で9割強を占める配分でしたが、3月には米国株式を中心としつつ残りの比率を5資産に幅広く分散させる配分となっていました。

このような投資配分の下でROBOPROは荒れ相場の3月を迎えたため、株式資産を比較的多く保有していたことはマイナスに影響しましたが、その一方で、

・株式資産の中で相対的に下落が小さかった米国株式を中心に据えていたこと

・下落幅の大きかった先進国株式や金の比率を事前に減らしていたこと

・債券資産へ25%強の比率で分散投資していたこと

などが寄与して下落幅を一定程度抑制することができました。結果として、月間のパフォーマンスは一般的なロボアドバイザーの-4.37%に対し、-3.71%に留めることができました。

ROBOPROは、AI予測を活用してあらゆる相場局面に対応することを目指し、機動的に投資配分を変更しながら運用を続けてまいります。今後とも、資産運用に是非ROBOPROをご活用いただけますと幸いです。

※帯グラフの投資配分について、2025年11月は10月29日、2025年12月は12月1日、2026年1月は12月29日、2026年2月は1月29日、2026年3月は3月2日のそれぞれの変更時点の比率を示しています。2025年2月は、通常の変更に加えて2月2日に臨時リバランスを実施しました。

※帯グラフの各数値は小数第2位以下を切り捨てて表示しているため、表示上の数値を合算しても100%にならず誤差が生じる場合があります。ただし、2025年12月の先進国株式については小数第2位まで表示しています。

※本文中に記載している騰落率については小数第3位以下を、投資配分については小数点以下を切り捨てて表示しています。

リリース来のパフォーマンス

以下の折れ線グラフは「ROBOPRO（※4）（深緑線）」と「一般的なロボアドバイザー（※5）（緑線）」の比較グラフで、開始点はROBOPROがサービスをリリースした2020年1月15日です。
ROBOPROの運用実績は下のグラフのように推移しており、リリースされた2020年1月15日から2026年3月31日までの期間で見ると、3月31日時点で+162.93%（※4）となりました。

また以下は、ROBOPROのリリース来および直近1か月、3か月、6か月、1年、3年、5年のパフォーマンス比較です。（※6）

※4　ROBOPRO運用実績について
サービス開始当初（2020年1月15日）から表示日まで、または表示している期間において、ROBOPROサービスに投資していた場合のパフォーマンスです。運用手数料を年率1.1%（税込）徴収し、リバランスは最適ポートフォリオとの乖離がないように実施したと仮定して計算しています。分配金は投資の拠出金銭に自動的に組み入れ、リバランスにより再投資したと仮定して計算しています。分配金やリバランス時の譲渡益に係る税金は考慮していません。小数第3位以下を切り捨てて表示しています。将来の運用成果等を示唆又は保証するものではありません。

※5 「一般的なロボアドバイザー」の運用シミュレーションについて
「一般的なロボアドバイザー」とは、利用者がリスク許容度に応じて設けられている複数の運用コースの中から一つのコースを選択し、一般的な運用アルゴリズム（ノーベル賞を受賞した理論に基づき、金融機関において広く使われている平均分散法を採用。平均分散法における期待リターンはCAPMを用いて算出。）を用いて自動で運用を行う投資一任サービスのことを指します。本運用シミュレーションは、一般的な運用アルゴリズムでROBOPROと同じETFを運用したと仮定したシミュレーション結果です。リスク許容度はやや高めとし、5%~40%の保有比率制限を設けて最適ポートフォリオを算出しています。運用手数料を年率1.1%（税込）徴収し、リバランスは最適ポートフォリオとの乖離がないように実施したと仮定し、分配金は投資の拠出金銭に自動的に組み入れリバランスにより再投資したと仮定して計算しています。分配金やリバランス時の譲渡益に係る税金は考慮していません。小数第3位以下を切り捨てて表示しています。将来の運用成果等を示唆又は保証するものではありません。

※6　1か月、3か月、6か月、1年、3年、5年のパフォーマンスは、それぞれ直近Nか月前およびN年前の資産の評価額と2026年3月31日における評価額を元に計算しています。ROBOPROリリース来のパフォーマンスは、2020年1月15日の資産の評価額と2026年3月31日における評価額をもとに計算しています。表示している割合は年率ではありません。将来の運用成果等を示唆又は保証するものではありません。

開催予定のROBOPROのセミナー

ROBOPROではAIによる予測技術を利用して最新のポートフォリオを提供しています。また、マーケット状況を踏まえたROBOPROの運用状況や投資配分の解説などについて詳しく知りたい方は是非セミナーにもご参加ください。

（参考）2026年3月のマーケット振り返り

米国市場の代表的な株価指数であるS&P500は、中東情勢の緊張と原油価格の急騰を背景に月間を通して不安定な値動きとなりました。2月末に始まった米国とイスラエルによるイランへの軍事作戦やイランによるホルムズ海峡封鎖に伴う原油価格の上昇に対して、当初は早期収束への期待等もあり市場の反応は限定的でしたが、長期化を警戒する見方が次第に強まり下落幅が拡大しました。原油高を受けてエネルギー関連銘柄が指数を下支えする場面もありましたが、インフレ再燃への懸念や利下げ見通しの後退から、特にテック株を中心に調整が進みました。下旬には停戦期待と失望が交錯し指数は大きく振れ、最終的に前月比-5.09%となりました。

日本株式市場の指標であるTOPIXは、月初からイラン情勢緊迫化に伴う原油の供給不安などから投資家心理が冷え込み、大きく調整しました。中旬以降、過度な懸念が後退して反発する場面もありましたが、中東情勢に対する不透明感が燻る中、月末にかけて持ち高整理の売りや配当落ちの影響も受けて下落し、最終的に前月比-11.19%となりました。

欧州株式市場の指標であるストックス欧州600指数は、月初からイラン情勢の悪化に伴う原油価格の上昇などが重荷となり下落基調となりました。エネルギーや防衛関連株が相場を下支えする一方、中旬以降は物価上昇とそれに伴う金利上昇への警戒感から一段安となりました。月末には反発の動きも見られましたが、全体としては低調な地合いが続き、最終的に前月比-8.00%となりました。

中国株式市場の指標である上海総合指数は、当局による政策期待と中東情勢の緊迫化が交錯する中で、月間を通して不安定な推移となりました。上旬は全人代（全国人民代表大会）で示された景気対策への期待が下支えとなったものの、中旬以降は米中関係の先行き不透明感や原油供給不安、エネルギー高に伴うインフレ懸念等が重荷となり軟調に推移して、最終的に前月比-6.51％となりました。

インド株式市場の指標であるインドSENSEXは、中東情勢の緊迫化を背景に月間を通して下落基調となりました。インドは原油の輸入依存度が高いことから、原油高により物価高と経済停滞への懸念が高まり、特に海外投資家による資金流出が顕著となりました。停戦期待から原油高が一服し反発する場面もありましたが、最終的に前月比-11.48％となりました。

ドル／円相場は、中東情勢緊迫化を背景に月間を通して「有事のドル買い」が進み、円安・ドル高基調で推移しました。原油高により原油の輸入依存度が高い日本経済に悪影響を及ぼすとの警戒感が強まり、インフレ懸念から米長期金利が上昇したことで、月初から円安・ドル高となりました。停戦期待から一時反転する場面もありましたが、中旬以降も中東情勢の不透明感からドルへの資金流入が続き、最終的に前月比1.71％の円安・ドル高となりました。

米国10年債利回りは、中東情勢の緊迫化による原油供給不安が意識され、エネルギー価格の上昇を通じてインフレ圧力が高まり上昇しました。また、中旬以降に欧米の中央銀行が相次いで利下げに消極的な姿勢を示したこともあり、金利の先高観は根強く、米国10年債利回りは最終的に4.31％台で月末を迎えました。

各指数等のデータはBloombergが提供する値を用いています。表示されている値（米国10年債利回りを除く）は、小数第3位以下を切り捨てています。